活用事例インタビュー

【株式会社SmartHR】「少数精鋭」で挑むプラットフォーム戦略。SmartHRがキックオフの半分を「相互理解」に充てる理由

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株式会社SmartHR
社名
株式会社SmartHR
業種
クラウド人事労務ソフト「SmartHR」の企画・開発・運営・販売
企業規模
1000人~5000人

雇用契約、年末調整などの人事・労務業務をペーパーレス化し業務効率化を実現する機能にくわえ、人事評価、配置シミュレーションなど蓄積された情報を活用し組織戦略を支援するタレントマネジメント機能を提供しています。さらに様々な機能を持つアプリケーション と「SmartHR」が連携し、個社ごとのカスタマイズを実現するアプリストアサービス「SmartHR Plus」も運営。個社ごとのカスタマイズ性を高め、正確性や安全性の高いデータ連携を実現しています。

https://smarthr.jp/
課題

急成長に伴う業務の属人化と、横連携の不足
事業の成長フェーズにおいて専門性が高まる一方、チーム内で「誰が何を得意(苦手)としているのか」が見えづらく、コミュニケーションが希薄化していた。

「少数精鋭」戦略におけるチームワークの必要性
労働集約型ではなく、テクノロジー活用による「少数精鋭」で成果を最大化するため、個々が強みを発揮し、互いに補完し合える強固な組織力(一致団結)が不可欠だった。

eF-1G活用後の効果

メンバー間で強みや弱みをオープンにしたことで、「相手が苦手な部分を周囲が自然にカバーする」という、実業務に直結した相互サポートの動きが生まれた。

継続的な受検により、マネジメント職への移行など役割の変化に応じた自分自身の特性の変化をデータで捉え、新たな強みを再発見する機会となった。

登録社数7万社(2025年時点)を超え、クラウド人事労務ソフトのリーディングカンパニーとして日本の働き方をアップデートし続ける株式会社SmartHR様。 同社は現在、「誰もがその人らしく働ける社会の実現」というミッションのもと、サービスビジョン「ワーカーフレンドリー」を掲げ、働くすべての人にとって使いやすいサービスの提供を追求しています。

今回は、同社のさらなる成長ドライバーとして注目される「SmartHR Plus(アプリストア)」を運営するプラットフォーム事業部にて、アライアンス統括部長を務める向髙 立一郎氏にインタビューを実施。 急成長する組織において、なぜ「相互理解」に多大な時間を投資するのか。適性検査「eF-1G」を活用したチームビルディングと、そこから見えた組織の変化について、詳しくお話を伺いました。

「HRのNo.1プラットフォーマー」を目指す、少数精鋭の挑戦

 はじめに、SmartHR様の事業内容と、最近掲げられたビジョンについてご紹介いただけますでしょうか。

向髙様
SmartHRは、人事労務のクラウドサービスを提供しています。最近、サービスビジョンとして「ワーカーフレンドリー」を掲げました。これは、働くみんなが使いやすいサービスを目指していこうという思いで、日々サービスのアップデートに努めています

 「ワーカーフレンドリー」というコンセプトには、どのような背景や思いが込められているのでしょうか。

向髙様
SmartHRのコーポレートミッションである「誰もがその人らしく働ける社会の実現」に向けてサービスを作っていく中で、経営陣が議論を重ねて生まれた言葉です。 現在は、人材不足や人材の流動性が活発化しており、働き手が減っていく時代です。

そのような環境下で事業成長をしていくためには、一人ひとりが自分の力を発揮して活躍していくことが重要だと考えています。SmartHRのサービスを通じて、働く方々が自分らしく主体的に行動し、組織が成長していく企業が生まれること。それが社会貢献に繋がるという思いで、このビジョンを設定しています。

素晴らしいですね。現在、利用企業数は7万社を超えていると伺いました。その影響力は非常に大きいと思います。そのような中で、向髙氏がいらっしゃる「プラットフォーム事業部」はどのような役割を担っているのでしょうか。

向髙様
 プラットフォーム事業部は、「SmartHR Plus」というBtoBのアプリストアを運営しているチームです。SmartHRと連携された外部のSaaSサービスを掲載し、SmartHRのユーザー様に届けていくビジネスを展開しています。

SmartHR単体でも機能アップデートを進めていますが、お客様の業務はSmartHRだけでは完結しない部分があります。例えば、通勤費計算や安否確認、あるいは御社のような適性検査サービスなどです。これらを個別に使うのではなく、SmartHRの従業員情報を連携することで業務を効率化し、複数のサービスを活用して労務課題を解決していこうという思いで展開しています。

事業としては今、どのようなフェーズにあり、どのような戦略を描かれているのでしょうか。

向髙様
フェーズで言うと、「立ち上げ初期」から「成長期」の中間くらいだと考えています。2023年12月に正式版としてリリースし、現在はSaaSアプリケーションを76アプリ掲載しています。

正式版当初の10〜20個から大きく増えました。 アプリの流通総額も昨年の3倍くらいに成長しており、一番多く使っていただいている企業様では8〜10個のアプリを組み合わせて活用いただいています。 

我々がこれから目指すのは、「HRのナンバーワンプラットフォーマーになる」ことです。SmartHR Plusに来れば全ての課題が解決できる状態を目指し、中長期的にはアプリ数200以上、取引金額も数十億という規模感を目指しています。

smarthr_plusSmartHR Plus アプリストア
※適性検査「eF-1G」も、プラットフォームを支える連携アプリの一つとして掲載されています。
適性検査「eF-1G」との連携リリースはこちら

それだけの規模を目指すとなると、組織も急拡大させていくのでしょうか。


向髙様

いいえ、組織に関しては、できる限り「少数精鋭」でやっていきたいという強い思いがあります。 一般的なパートナービジネスは、人を多く採用して代理店を開拓し活性化させるという「人海戦術」的な要素が強くなりがちですが、それでは一人当たりの売上金額が下がってしまいます。


本来、プラットフォームビジネスはレバレッジを効かせることが重要です。 そのため、できる限りテクノロジーの領域を増やし、AI活用なども進めながら、少人数でも高い生産性で売上を上げていけるビジネスモデルにしていきたいと考えています。
SmartHRの強固な顧客基盤があるからこそできる、唯一無二のプラットフォームを作っていきたいですね。

キックオフでeF-1Gの結果を相互理解のツールとして活用

「少数精鋭」という戦略は非常に興味深いです。その中で、昨年度と今年度のキックオフにおいて適性検査「eF-1G」を活用されたと伺いました。この背景にはどのような課題意識があったのでしょうか。

向髙様

一つは、プラットフォーム事業部がまだ立ち上げ期の事業ということもあり、それぞれの業務が属人化している傾向があったことです。

同じチームではあるものの、やっていることが異なり、なかなか横の繋がりやコミュニケーションの機会が減ってきていたことが課題感としてありました。 その中で、お互いが「どういう思いで仕事をしているのか」「どんなことが得意で、どんなことが苦手なのか」といったことが、あまり見える化できていなかったんです。

半期に一度のキックオフは、全員が集まる貴重なタイミングです。ここで「一致団結」し、それぞれが一番の強みを発揮しながら仕事ができる状態を作ることが、成果を出す上で非常に重要だと考えました。そのため、お互いの理解を深めるために、適性検査eF-1G(エフワンジー)をキックオフに取り入れようと決めました。

具体的には、キックオフの中でどのように実施されたのでしょうか。

向髙様 

キックオフを二部構成に分け、最初のパートを「チームビルディング」の時間としました。時間としては90分ぐらい使っています。 事前に受検してもらったeF-1Gの検査結果を用い、4人1組のグループワークを行いました。普段あまり関わらないメンバーも交えながら、個人ごとのフィードバックシートを見せ合い、「自分の強みは何か」「こういったところは苦手だから協力をお願いしたい」といったことを会話していきました。

90分というのは、キックオフの時間の半分ほどを占めますね。かなり思い切った配分だと思いますが、具体的にどのような内容を深掘りされたのですか?


向髙様

 特に「役割志向8タイプ(組織における発揮しやすい役割タイプ)」の特徴や、「自身の性格特性の良さが生きる場面」といった項目について議論しました。
「これは自覚があるか?」と周りのメンバーが質問しながら深掘りしていく形式です。「確かに自分ってこういうところあるな」とか、「ここら辺はあまり自分の中で認知してなかったな」といった気づきがあり、自己理解を深めながら進めていきました。

 実際にワークショップをやってみて、皆さんからの反応はいかがでしたか?

向髙様

非常にポジティブな反響がありました。「そっか、自分ってこういうところが強みなんだな」と気づき、それを業務で活かそうという意識が芽生えた人もいました。
 最近聞いた話では、グループワークをした人が「そういえば、あの人がこういうこと苦手だと言っていたな」というのを覚えていて、実際の業務中にその苦手な部分をカバーしてあげる動きをされたそうです。
自分のことだけでなく、相手のことを理解した上で、補完関係で仕事をすることに取り組む方が増え、実業務にすごく生きているという声をもらいました。

その後の、事業責任者からのプレゼンテーションや事業方針の共有には何か影響しましたか?

向髙様

はい、影響は大きかったです。通常、最初にプレゼンを始めてしまうと、どうしても場が静かな状態でスタートしてしまいます。しかし、今回は前半でワークをやってみんなで話したので、場が温まり、発言しやすい空気になっていました。思ったことを伝えやすい雰囲気になり、プレゼンする側としても非常にやりやすかったですね。

「役割」が変われば「強み」も変わる。データの変化から見えた成長

今回、2年連続で実施いただいた目的は何だったのでしょうか。

向髙様
 新しい方が入ってこられたということが大きいです。前回やった方は2回目ではありましたが、新しい方も含めて、「チーム構成として今どういう特徴のある人達が集まっているんだろう」というところをみんなで見える化していこうと考えました。

また、2回目に受検した人の中には、結果が変わっている人もいました。

実は私自身も、最初は「周りを支えるタイプ」だったのですが、2回目の受検では「周囲をリードするタイプ」に変わっていたんです。 これは、よりリーダーシップを発揮していくといったことが、業務上必要になってきた背景があると思います。

そういった自分の変化や、新しい強みを発見できる機会になるという点で、定期的に受けることは重要だと感じました。

eF-1Gは「パーソナリティは変化するもの」という考え方を持っていますが、まさにそれを体現されていますね。今後の組織開発において、eF-1Gの活用可能性についてどのようにお考えですか?

向髙様
今回やってみて思ったのは、やはり「チームで結果を共有し合うこと」がすごく重要だということです。自分自身の理解はもちろんですが、他の方がどういう強みを持っているかという点も理解することができます。 

適性検査の結果はどうしても抽象度が高い部分があります。それが具体的な実務においてどういったポイントで強みとなるのか、例えば「あの時の交渉が上手くいったのは、この強みがあったからだね」とか、「チームマネジメントの場で、メンバーを力づけることが得意だね」といった話は、対話をして初めて出てくるものです。

ですので、こうした対話の場を設けることが、組織にとって非常に重要だと感じています。

データをそのままにするのではなく、お互いの強みを引き出す「対話のツール」として使うことが、少数精鋭の組織には不可欠なのですね。最後に、急成長の中で組織開発に悩まれている読者の方へ、メッセージをお願いします。

向髙様
 適性検査というサービス自体、説明を聞くだけで完全に理解できるものではないのかなと思います。やっぱり体験したからこそ分かることがすごくあります。

私も今回チームで一緒に共有し合ったからこそ、気づけたり、新しい発見があったり、業務に活かせたところがありました。 ですので、もし組織開発などに課題感をお持ちの方がいらっしゃるとしたら、「まず取り組んでいただく」ということを考えてみると良いのかなと思います。トライアル的にでもいいので、まずはやってみる。それを意識すると、成果や効果が見える化してくると思います。

本日は貴重なお話をありがとうございました。

※ページ上の各種情報は、取材時(2025年12月時点)のものです。適性検査eF-1G(エフワンジー)にご興味がある方はこちらをご覧ください。

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