インターンシップで適性検査を活用するメリットや注意点を解説
新卒採用市場では、早期からの学生との接点づくりが重要視されており、その一環としてインターンシップの活用が広がっています。
中でも注目されているのが、インターンの選考や評価に適性検査を取り入れる手法です。
応募者の性格や資質、行動傾向を客観的に把握できる適性検査は、限られた接触時間では見抜きにくい学生の本質を知る手がかりになります。
インターンシップで適性検査を活用する企業が増えている背景や、インターンシップで適性検査を導入する主なメリット、インターンシップで適性検査を実施時に注意すべき点を解説します。
インターンシップで適性検査を導入する企業が増えている背景
適性検査とは、受検者の性格特性、価値観、思考傾向、職務適性などを客観的に測定するための検査です。
新卒採用の本選考では広く使われていますが、最近ではその活用範囲が広がり、インターンシップの段階から適性検査を導入する企業が増えています。
インターンシップの段階から適性検査を導入する企業が増えた背景には、新卒採用の早期化・長期化の流れがあります。
多くの企業がインターンを単なる体験機会ではなく、本選考の一部として位置づけるようになり、インターン期間中の学生評価の精度が求められるようになりました。
また、インターンの応募数が年々増加している中で、効率的に候補者を見極めるツールとして、インターンシップの段階から適性検査の導入が進んでいます。
学生の印象やコミュニケーションだけでは測りづらい性格傾向やストレス耐性、組織適応力などを数値化することで、より客観的かつフェアな判断が可能になることも、企業側の導入理由のひとつです。
インターンシップで行う適性検査とは
インターンシップにおける適性検査は、学生の資質や性格傾向を客観的に把握し、評価の補助やマッチング精度の向上に活用されるツールです。
インターンシップで適性検査を実施する主な目的について解説します。
学生の性格や価値観を可視化するため
インターンシップは多くの場合、数日から数週間という限られた時間内で学生を評価する必要があります。その中で、対話や行動観察だけで学生の内面まで把握するのは困難です。
そこで役立つのが、適性検査による性格や価値観の可視化です。たとえば、協調性・挑戦志向・論理性といった性格特性を数値で示すことで、主観に頼らない評価が可能になります。
また、学生本人が自覚していない強みや特性を把握できる点も、育成やフィードバックの観点で大きなメリットがあります。
職種適性やチーム適応力を事前に把握するため
適性検査では、単なる性格傾向だけでなくどのような職種に向いているか、チーム内でどのような役割を果たす傾向があるかといった観点でも分析が可能です。
たとえば、論理的思考力が高く集中力が持続するタイプは、エンジニアやデータ分析などの職種に適している可能性があります。
一方で、社交性が高くチーム内での調整力に長けた学生は、営業や人事など対人コミュニケーションを重視する職種で活躍できる可能性があります。
このような職務適性の情報をインターンの早い段階で得られることで、学生に合った業務をアサインしたり、効果的な育成支援を行うことができます。
ミスマッチを防ぎ、本選考への導線を強化するため
インターンを通じて学生と企業の相互理解を深めることは、採用活動の質を高めるうえで非常に重要です。
適性検査を活用すれば、学生の志向性や価値観が自社のカルチャーや仕事に合っているかを客観的に検討する材料になります。
その結果、インターン後の本選考に進んだ際も、応募者・企業双方が納得したうえで選考を進められるため、ミスマッチによる辞退や早期離職のリスクを下げることができます。
公平な選考・評価を行うため
インターンでの学生評価は、担当者の印象や経験に左右されやすいという課題があります。
特に、グループワークや発表型プログラムでは、声が大きく積極的に発言する学生ばかりが高評価になりがちです。
しかし、職場ではさまざまな個性が必要とされるため、表面的な評価だけで判断するのはリスクが伴います。
適性検査を導入することで、全員に公平な尺度での判断ができ、潜在的な強みを見落とすことなく評価に活かせます。
また、複数の評価者間で判断が割れた場合にも、適性検査の結果がひとつの指標となり、選考やフィードバックの判断を助ける役割を果たします。
公正な採用姿勢を示すという点でも、企業の信頼性を高める効果があります。
インターンシップで活用される主な適性検査とは
インターンシップで活用される適性検査にはさまざまな種類があります。
インターンシップで活用される主な適性検査の種類を紹介します。
性格検査
性格検査は、受検者の性格特性や行動傾向、価値観を可視化することを目的としています。たとえば、協調性、慎重性、外向性、ストレス耐性などの指標を数値化し、職場での行動や考え方のパターンを把握できます。
能力検査
能力検査とは、基礎的な思考力や数理処理能力、論理的推論力などを測定する検査です。一般的には言語・非言語の2領域で構成され、SPIや玉手箱といった形式が代表的です。
インターンの選考段階で実施することで、論理思考力や課題解決力といった、職務に直結する能力の評価が可能になります。
職業適性検査
職業適性検査は、受検者がどのような業務スタイルや職種に適しているかを判断するための検査です。
たとえば、創造性を重視する職種、ルール遵守が求められる職種、対人折衝が多い職種などとの相性を数値で示す形式が多く見られます。
このタイプの検査は、インターン期間中の業務アサインに役立つほか、本選考時の職種配属を考える際の基礎資料としても活用されます。
コンピテンシー診断
コンピテンシーとは、高い成果を出す人に共通する行動特性を指します。
コンピテンシー診断では、リーダーシップ、目標達成志向、論理的思考、柔軟性、責任感などの項目について、学生の傾向を把握できます。
これは企業の求める人物像とのギャップを確認するための材料として使われることが多く、採用基準を明確にするためにも有効です。
インターンシップに適性検査を導入するメリットと期待できる効果
適性検査をインターンシップに導入することで、企業と学生の双方にとって多くのメリットがあります。インターンシップに適性検査を導入するメリットと期待できる効果を紹介します。
配属判断やフィードバックに活用できる
インターンの内容が複数部署にまたがる場合や、個別業務の割り振りを検討する際に、適性検査の結果は非常に有効です。
また、インターン終了時のフィードバックに活用することで、学生の自己成長や今後のキャリア選択にも貢献できます。
学生との対話を深めやすくなる
適性検査の結果を起点として、学生との面談や1on1の質が大きく向上します。
結果として、ただの観察にとどまらず、双方向のコミュニケーションが生まれ、企業と学生の信頼関係構築にもつながります。
選考の根拠として人事の納得度が高まる
インターン終了後に誰を本選考に推薦すべきかという判断をする際、評価者の印象だけに頼ると、納得度が低くなったり、社内での意見が分かれたりするケースがあります。
その際に、適性検査の客観的なデータがあることで、どの点で適合しているか、懸念点はどこにあるかといった共通の議論材料になります。
選考基準の明確化にもつながり、人事部門としても一貫した判断を下しやすくなります。
データ蓄積によって採用の精度が向上する
インターンシップで取得した適性検査の結果を蓄積していくことで、将来的には自社における活躍する人材の傾向を分析することが可能になります。
これにより、採用活動の再現性と精度を向上させることができます。
インターンシップで適性検査を活用する際の注意点
メリットの多い適性検査ですが、運用方法を誤ると逆効果になることもあります。
インターンで適性検査を導入する際に注意すべきポイントを解説します。
検査結果を過信しすぎないこと
適性検査はあくまで補助的なツールであり、それだけで人材のすべてを判断できるわけではありません。
極端な話、検査結果だけで合否を決めると、実際には活躍できるポテンシャルを持った学生を見逃す可能性もあります。
検査結果はあくまで複数の評価情報の一つとして活用し、他の観察情報や面接での印象と併せて総合的に判断することが重要です。
受検者への説明やフィードバック体制の整備
学生にとっては適性検査に慣れていない場合も多く、結果をどのように使われるのか不安を感じることがあります。
そのため、事前にどのような目的で検査を実施するのか、選考にはどう影響するのかをきちんと説明することが大切です。
また、可能であれば検査後に簡単なフィードバックを行うことで、学生にとっても自己理解を深める良い機会になります。
目的に合った検査ツールの選定
適性検査にはさまざまな種類がありますが、自社の採用目的に合わないツールを使っても効果は限定的です。たとえば、営業職向けの選考で創造性中心の検査を行っても、評価指標とマッチしません。
適性検査の導入にあたっては、評価したい要素や判断基準を明確にし、信頼性・妥当性のある検査を選ぶことが必要です。
個人情報の取り扱いとプライバシー配慮
適性検査では個人の性格や傾向といったデリケートな情報を扱うことになります。そのため、結果の取り扱いには細心の注意が必要です。
情報の取り扱いポリシーを明確にし、社内での共有範囲や保存期間などについてもルールを定めることで、学生からの信頼を損なわずに運用することができます。
インターンシップに適性検査eF-1Gを活用しよう
インターンシップの場に限らず、適性検査は、仕事の進め方・対人対応・ストレス耐性・行動スタイルなどを科学的に測定できるため、単なる印象評価だけでは見落としてしまう資質を補完できます。
また、学生の成長を促すフィードバック資料としても活用されており、教育的な観点からも効果的です。
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