社員サーベイとは？社員サーベイの効果や実施方法と活用のポイント

企業が持続的に成長するためには、社員一人ひとりの声を把握し、働きやすい環境を整えることが重要です。

その手段として注目されているのが、職場環境や人間関係、業務への満足度やエンゲージメントを調査する「社員サーベイ」です。

社員サーベイによって社員の本音を可視化することで、離職防止やモチベーション向上につながり、組織改善を図ることができます。

社員サーベイの実施で得られる効果や、社員サーベイの実施方法と活用のポイントについて解説します。

社員サーベイとは

社員サーベイ（従業員サーベイ）とは、社員の意識・満足度・エンゲージメントを調査するための、アンケートや検査を指します。

組織の現状把握や課題の特定、改善施策への活用を目的に実施されることが多いでしょう。

社員サーベイの内容には、職場への満足度を測る「社員満足度調査（ES調査）」や、組織への貢献意識を測る「エンゲージメントサーベイ」などがあります。

具体的な実施方法には、企業が独自にアンケート項目を設定し、オンライン調査ツールや紙のアンケートなどを利用する方法や、適性検査を活用する方法などが挙げられます。

社員サーベイで得られる効果

社員サーベイで得られる効果にはどのようなものがあるのでしょうか。

社員サーベイで得られる効果を確認していきましょう。

組織の現状の可視化

社員サーベイを行うことで、社員が抱える不満や職場環境の課題などを、数値として把握することができます。

部署や年齢層ごとの傾向を分析すれば、組織全体の強みと弱みが明らかになり、現場で起きている問題を経営層や人事が把握しやすくなります。

感覚では見えにくい現状を客観的に見える化できる点が、社員サーベイで得られる効果のうちの大きな一つと言えるでしょう。

離職防止・定着率向上

社員サーベイで不満やストレスの要因を早期に把握できれば、離職につながる前に手を打つことができます。

通常は表面化しにくい人間関係の問題や、働き方に関する要望なども把握できるため、社員の声を反映して福利厚生や制度を改善することで、働きやすい職場づくりができるでしょう。

また、会社が社員の声を聞き改善しようとしているということを、社員が実感することで、安心感や信頼感が高まり定着率の向上にもつながります。

エンゲージメント向上

社員サーベイを通じて、自分の意見が組織運営に反映されると、社員は「自分の声が尊重されている」と感じます。

その結果、会社への信頼や帰属意識が高まり、主体的に貢献しようとする意欲が強まります。

さらに、サーベイの結果を公表することで透明性向上にもつながり、組織文化の健全化を図ることができます。

経営施策の効果測定

働き方改革や制度改定の成果は、サーベイを活用することで数値として測定し、検証することができます。

施策前後の満足度を比較することで効果を明確にしたり、次の改善策を考える材料にしたりすることができるため、効果的な施策を実施したい場合には不可欠とも言えるでしょう。

経営判断を感覚ではなくデータに基づいて行える点で、戦略的な人事・組織運営に役立つのが、社員サーベイの大きな効果です。

社員サーベイの実施方法

社員サーベイの具体的な実施方法を、ステップごとに紹介します。

どう設計し、どう実施するかを理解して、自社での効果的な社員サーベイの実施方法について考えてみましょう。

目的を明確にする

まずは社員サーベイを実施する目的を明確にしましょう。

離職防止のために満足度を把握したいのか、エンゲージメントを把握して組織改善につなげたいのか、施策の効果を検証したいのか、その目的によってサーベイの質問項目や調査頻度は変わります。

質問項目の設計

次に、社員サーベイの目的に合わせて、質問項目を設計します。

主な質問の領域と内容には、次のようなものが挙げられます。

• 仕事内容：やりがい、業務量の適正
• 人間関係：上司・同僚との信頼関係、心理的安全性
• 職場環境：働きやすさ、設備、テレワーク制度
• 待遇・制度：給与、福利厚生、評価・昇進の仕組み
• 会社全体：経営ビジョンへの共感、成長機会

質問項目と内容を定めたら、回答形式についても決めておく必要があります。

5段階評価で効果を詳細に測定したいもの、Yes/Noで有無を明確にしたいもの、自由記述でさまざまな意見を聞きたいものなど、項目ごとに適した回答形式を設定しましょう。

実施方法の決定

社員サーベイの実施方法には、Googleフォーム、SurveyMonkey、KiteRa、wevox などのオンラインツールを使う方法と、紙での配布と回収をおこなう方法があります。

オンラインツールなら質問の追加や修正を容易に行うことができますが、業務にパソコンを使わない部署やデジタル環境が整っていない職場では、紙での実施が適しているでしょう。

また、社員サーベイを適性検査で行うことで、社員の性格特性、価値観、ストレス耐性、モチベーション要因などの測定や、部署ごとの傾向の可視化が可能になります。

どの方法で実施する場合でも、社員の本音を引き出すために匿名性を担保することが重要です。

調査の周知と実施

社員サーベイを実施する際は、回答率を上げる工夫が必要です。

サーベイの目的を社員に明確に伝えること、期限を設定しリマインドをおくること、10〜15分程度の所要時間で回答できる内容にすることなどで、回答率を上げることができます。

あわせて、調査を周知する際に、結果を必ず改善につなげることを伝えることで、企業への信頼感を高めることができるでしょう。

回収・集計・分析

社員サーベイの回答を回収し集計できたら、部署・年齢・役職ごとに傾向を把握できるようにまとめましょう。

結果を分析する際は、平均点だけでなく、満足度の高低差が大きい項目についても注目して見ることが大切です。

自由記述の項目は、社員の率直な声や背景にある課題を把握できる重要な情報源となるため、否定的な意見も改善のヒントとして前向きに捉えながら、その裏にある本当の課題を見落とさないよう注意して分析しましょう。

結果のフィードバック

社員サーベイを実施し回答の集計ができたら、どんな結果が出たかを社員に共有することが大切です。

社員サーベイの結果を経営層や人事部だけで共有し、クローズドな状態にしてしまうと、社員の不信感を招く原因になります。

社員サーベイで確認できた課題とあわせて今後の改善方針をフィードバックすることが、社員の納得感を高めることにつながります。

改善施策の実行

社員サーベイにより課題が明らかになったら、結果をもとに施策を実行していきましょう。

上司と部下の関係構築に課題がある場合は1on1面談を強化する、評価制度への不満がある場合は評価基準の改善や公表を実施するなど、さまざまな施策が考えられます。

施策を実行したら、次回のサーベイの質問項目にその効果を測定できるものを追加し、改善を繰り返していきましょう。

社員サーベイの結果を活用する方法

社員サーベイは、実施することに価値があるのではなく、結果をどう活用するかが最大のポイントです。

社員の声を組織改善に直結させ、エンゲージメントや定着率の向上につなげるために、社員サーベイの結果を活用する方法を確認していきましょう。

課題を特定し優先順位をつける

社員サーベイの結果は、部署や年代、職種ごとの傾向を分析することで、具体的な課題を特定できます。

特に、満足度が低い項目や、部署間のギャップがある項目は、重要な改善対象となるでしょう。

ただし全ての課題に一度に取り組むことは難しいため、離職率に直結しやすい上司との関係や、働き方の改善など、影響度の高いものから優先的に対応することが効果的です。

改善施策に落とし込む

サーベイ結果は、その内容を把握して満足するのではなく、具体的な改善施策へつなげることが重要です。

業務負荷が高い場合には業務フローの見直しや増員の検討を行い、成長機会が不足している場合は研修制度やキャリア支援制度を拡充するなど、結果を現実的な行動に変えていくことで、社員の信頼や満足度を高めることができます。

改善の進捗を見える化する

サーベイ実施後の改善施策は、その進捗を社員に定期的に発信することも不可欠です。

前回のサーベイで業務負荷が課題であると把握したこと、プロセスの改善施策を実施したこと、 次のサーベイで満足度が改善したことを、それぞれの段階で共有することで、効果の実感や社員の信頼度の向上を図ることができます。

PDCAサイクルを回す仕組みにすることで、社員も改善の流れを理解し、組織全体で前向きに取り組めるようになります。

次回サーベイに活かす

社員サーベイの真価は、単発の調査ではなく、継続的な調査を行うことで発揮されます。

前回調査の結果と比較することで、施策の効果検証や、改善点と新たな課題の把握ができます。

実施頻度を適切に設定することで定点観測が可能となり、組織の変化を長期的に追跡できるでしょう。

組織改善のための社員サーベイならeF-1G

社員サーベイは、社員の声や課題を可視化することができ、組織改善や定着率向上に役立ちます。

しかし、単なるアンケートだけでは、課題の本質が見えにくいこともあるため、実施方法には工夫が必要です。

社員サーベイに適性検査を活用すると、社員の性格特性やストレス耐性、価値観などの客観的な把握が可能で、課題把握や改善施策の精度を高めることができます。

一人ひとりの個性を細やかにとらえることができる適性検査「eF-1G」なら、社員の特性を細かい粒度で測定でき、傾向値レポートで部署別・役職別の分析をすることも可能です。

より効果的な社員サーベイの運用を検討しているなら、ぜひ一度eF-1Gの無料トライアルをお試しください。